ホームページに見覚えのないページや不審な転送が見つかったとき、急いでファイルを消すだけでは原因を見失うおそれがあります。被害拡大の防止、証拠保全、原因調査、復旧の順に整理します。
まず確認したい改ざん・侵害の兆候
- 自社と無関係な広告や文章が突然表示される。
- 検索結果からアクセスすると、意図しない別サイトへ移動する。
- 覚えのない管理者アカウント、投稿、プラグインが増えている。
- サイトのエラーや大量のメール送信が急に発生している。
- Google Search Consoleで「セキュリティの問題」が通知される。
これらは確認のきっかけであり、すべてが不正アクセスの確定証拠ではありません。更新作業や設定ミスでも似た症状が起こり得るため、調査を行います。
初動の順番：止める・残す・連絡する
1. 影響範囲と危険性を確認する
公開サイトだけの問題なのか、管理画面、フォーム、顧客情報、メール送信にも影響があるのかを把握します。フォームから個人情報が送信される、訪問者を危険なサイトへ転送するなどの状況なら、運営責任者と専門担当が早急に公開停止や通信遮断を判断します。
2. 証拠を保全する
不審な画面、発見日時、関連URL、操作履歴、アクセスログなどを保存します。復旧のための操作でログや不正ファイルを消してしまうと、侵入経路を調べにくくなることがあります。削除・初期化・バックアップの上書きは、保全方針を決めてから実施します。
3. 関係者へ連絡する
サーバー会社、制作・保守会社、ドメイン管理者、社内の情報管理担当者へ、発生日時と症状を具体的に共有します。担当者を決めて情報を一元化し、調査中に複数人が独断で設定を変更しないようにします。
復旧は「元に戻した」だけでは終わらない
バックアップから画面を戻せても、侵入に使われた脆弱性や認証情報が残っていれば再発する可能性があります。感染・改ざん前の信頼できる状態を確認したうえで、必要に応じてパスワードや認証情報の再発行、脆弱なソフトウェアの更新、不要なアカウントの削除、設定の見直しを行います。
再公開前には、トップページだけでなく問い合わせフォーム、管理機能、外部連携、スマートフォン表示など主要な機能を確認します。再公開後もログやアラートをしばらく重点的に監視します。
顧客・取引先への連絡はどう判断する？
個人情報の漏えいが疑われる場合は、影響範囲と保存情報を確認し、法令上の報告・本人通知の要否を担当部署や専門家と速やかに検討します。報告先や期限は事案・情報の種類・事業者の立場で異なるため、一律の手順で決めないことが重要です。
外部向けのお知らせには、確認できた事実、影響、実施済みの対応、問い合わせ先などを整理します。推測段階で「情報漏えいは一切ない」と断定しないよう注意します。
平時に準備しておくもの
- サーバー・ドメイン・制作会社の緊急連絡先
- ログの保管場所と取得権限
- データベースとファイルのバックアップ、復元手順
- サイト公開停止・再公開の判断権限
- 対外説明、顧客連絡、必要な法的対応の窓口
被害を小さくするには、事故発生前の準備が重要です。