ホームページの原稿は誰が作る？役割分担と書き方の具体例

執筆・監修ミライウェブ株式会社

ホームページの原稿は、自社で書く方法、制作会社へ依頼する方法、共同で作る方法があります。文章を依頼する場合も、サービスの事実や掲載可否の確認は自社側に残ります。発注前に「誰が下書きを作り、誰が何を確認するか」を決めましょう。

3つの作り方と必要な社内作業

「原稿支援」に、誤字の修正だけが含まれる場合も、取材から含まれる場合もあります。対象ページ、取材回数、修正範囲を見積もりに添えてもらうと、作業が始まってからの行き違いを減らせます。

文章が書けない場合は、まず箇条書きで回答します。「丁寧な対応」などの表現を考えるより、何をどう行っているかを集める方が原稿の材料になります。

改善前：「お客様に寄り添ったサポートを提供します。」

改善例：「打ち合わせで現在の運用を確認し、必要な作業とお客様側で行う作業を一覧にして共有します。」

後者は、何をしてもらえるか想像できます。ただし、この対応を実施していない会社がそのまま掲載してはいけません。例文は自社の実際の工程へ置き換えます。事例や顧客のコメントも、未確認の内容を文章の説得力のために追加しないようにします。

ページごとに原稿を分け、正式名称・料金・数値など確認が必要な箇所を明示します。ファイルを何度もメール添付して最新版が不明になる場合は、正本を一つ決め、修正履歴と確認者を残します。

営業資料から転用するときは、その資料だけで通じる略語や口頭説明の前提を補います。文章を短くする際も、対象外や追加条件まで削らないようにします。公開直前の確認では読みやすさと事実の正しさを別々に点検すると、見落としを減らせます。

AIには、構成案や言い換え、読みづらい部分の整理を手伝わせることができます。入力する資料の取り扱いを確認し、顧客の機密情報などを安易に渡さない運用にします。

出力後は、料金、対応範囲、実績、制度や製品の仕様を元資料と照合します。「当社の経験では」など実体験を装う文章がないかも確認します。最後に営業担当者へ読んでもらい、商談で説明している内容と一致するか確かめましょう。

ホームページの目的や必要なページ、掲載する内容は、会社やサービスによって異なります。「何を載せればよいか分からない」「どこまで準備してから相談すればよいか分からない」という段階でも構いません。事業内容や目的を伺い、必要な構成や制作の進め方から整理します。