MEOの費用対効果を計算する方法｜何件の予約が必要かを考える

売上だけで判断せず、利益・継続利用・店舗の受け入れ余力を踏まえてMEOの予算を検討します。

執筆・監修ミライウェブ株式会社

月額費用を「必要な追加来店数」に置き換える

MEOにいくら使うかを決めるときは、閲覧数の目標より、費用を回収するために何件の追加来店が必要かを計算すると判断しやすくなります。ただし、マップを見た予約がすべて施策による純増とは限りません。以前から来る予定だったお客様もいるため、流入経路と増分効果は分けて考えます。

簡易的には「月間の施策費用÷1件あたりの限界利益」で必要件数を求めます。ここでいう限界利益は、追加の利用で増える売上から、材料費や決済手数料など増分費用を差し引いた金額です。自社の費用構造に合わせて計算してください。

すべて仮定の数字であり実績ではありません。初期費用、店舗側の作業時間、広告費があれば加えます。キャンセルや無断欠席も考えると、予約6件と来店6件は同じではありません。

ジムや美容室などでは継続利用が利益に影響します。ただし、全員が長く続ける前提で予算を大きくすると回収見込みを誤ります。初回のみ、過去の平均に近い継続、低めの継続という複数のケースで試算すると、楽観的な条件に依存していないか確認できます。

月ごとに営業日、予約枠、値上げ、キャンペーン、季節要因を記録します。例えば休業日が多い月と通常月の総予約数だけを比べても、施策の良し悪しは分かりません。前年同月のデータがあれば参考にし、ない場合も条件の変化を添えます。

接点は増えたが予約が伸びないなら導線を修正し、予約が増えても利益が出ないなら対象メニューと費用を見直します。空き枠がない場合は新規獲得より、案内の正確さや予約調整が優先になることもあります。

毎月の会議では、数値を眺めるだけでなく「来月はどこを一つ変えるか」を決めます。具体的な記録方法は予約・来店の計測をご覧ください。

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初期設定は5万円、継続運用は月額3万円を基本に、店舗数や必要な作業によって個別にお見積もりします。現在の管理状況を確認し、不要な作業を省いた支援範囲をご案内します。